転職の成否は、動き出す時期でかなり変わります。求人が集まる時期、退職を申し出るタイミング、賞与の支給日。この3つを並べて逆算すると、無理のないスケジュールが組めます。ここでは月単位の目安を示します。
求人が増える時期は年に2回ある
医療機関の人事は年度で動くため、4月入職に向けた求人が1月から3月にかけて集中します。次に多いのが、下期の体制を固める9月から10月です。この2つの山を狙うと、選択肢の数が変わります。
逆に、求人が少なくなるのは5月から6月、そして12月です。ただし、この時期は応募者も減るため、条件の良い求人に競合が少ないという利点もあります。
大切なのは「求人が多い時期に決める」ことではなく、「求人が多い時期に選択肢を並べて比べる」ことです。数が多いほど、比較の精度は上がります。
賞与を受け取ってから辞めたい場合
多くの医療機関では、賞与に「支給日在籍要件」があります。支給日に在籍していることが条件になっているため、退職日を支給日より前に設定すると受け取れません。
また、支給額の算定期間に在籍していた月数で減額される規定を持つ施設もあります。就業規則の賞与規定を先に確認し、支給日と算定期間の両方を押さえてから退職日を決めてください。
賞与を待つと入職時期が後ろにずれます。転職先が「いつまでに来てほしい」という希望を持っている場合もあるため、面接の段階で入職可能日の目安を伝えておくと調整がスムーズです。
3か月のモデルスケジュール
在職中に転職活動を進める場合、応募から入職まではおおむね3か月を見ておくと余裕が持てます。以下は目安です。
- 1か月目:条件の整理、情報収集、エージェント登録と面談、応募先の絞り込み
- 2か月目:応募と面接(1〜3社)、職場見学、条件のすり合わせ、内定
- 3か月目:退職の申し出、業務の引き継ぎ、入職手続き、必要書類の準備

退職を申し出るタイミング
民法上は、期間の定めのない雇用であれば申し出から2週間で退職できます。ただし医療機関の就業規則では「1か月前」「2か月前」と定めていることが多く、実務ではこちらに合わせるのが現実的です。
シフト作成の都合を考えると、翌々月分の勤務表が組まれる前に申し出るのが理想です。多くの職場では前月中旬までに翌月のシフトが確定するため、そこから逆算します。
内定を得る前に退職を申し出るのは避けてください。転職先が決まらないまま退職日だけが確定すると、条件面で妥協せざるをえなくなります。
在職中に活動するための工夫
在職中の転職活動は時間の確保が難関です。面接の日程調整をエージェントに任せる、複数の応募先の面接を同じ日にまとめる、といった工夫で負担を減らせます。
夜勤明けの面接は避けたほうが無難です。判断力が落ちている状態では、条件の見落としや、その場での安易な返事につながります。
また、現職に転職活動を知られたくない場合は、その旨をエージェントに最初に伝えてください。現職の系列施設に応募情報が流れないよう配慮してもらえます。
在職中は不利に見えて、実は「急いで決めなくていい」という最大の強みがあります。
ブランクを空けたい場合の注意点
退職してから次を探す場合は、健康保険と年金の切り替えが必要です。退職日の翌日から国民健康保険に加入するか、任意継続を選ぶかを決めておきます。
任意継続は最長2年間、退職時の健康保険を続けられる制度です。保険料は全額自己負担になりますが、扶養家族が多い場合は国民健康保険より安くなることがあります。
離職期間が長くなるほど、面接でその期間の説明を求められます。3か月を超える場合は、何をしていた期間なのかを説明できる形にしておきましょう。
よくある質問
- 退職の意思は、内定前に伝えてもよいですか。
- おすすめしません。転職先が決まらないまま退職日だけが確定すると、条件面で妥協せざるをえなくなります。内定を得てから申し出てください。
- 賞与をもらってから辞めることは失礼にあたりますか。
- 支給日在籍要件を満たしたうえで退職するのは、制度上まったく問題ありません。ただし退職の申し出は就業規則の期限を守り、引き継ぎの時間を確保してください。
- 転職活動はどのくらいの期間がかかりますか。
- 在職中であれば、応募から入職までおおむね3か月が目安です。条件の整理と情報収集に1か月、面接と内定に1か月、退職手続きに1か月と考えると無理がありません。
この記事について
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- 仕事比較ガイド編集部(yoin studio)
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- 最終更新日
- 2026年6月12日
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