実務で作ったものには、クライアントや勤務先の権利が関わります。確認せずに載せると、思わぬトラブルになります。先に線引きを知っておきます。
誰に権利があるか
業務として作ったものは、著作権が会社やクライアントに帰属していることが多くあります。自分が手を動かしたからといって、自由に公開してよいとは限りません。
契約で公開が制限されている案件もあります。
確認の手順
勤務先の規定を確認し、不明なら上長に聞きます。クライアント案件であれば、先方の許諾が必要になる場合もあります。
- 就業規則や契約書に公開の制限がないか
- 公開できる範囲（画像のみ、社名は伏せる、など）
- 選考目的に限定した提示が認められるか
載せられないとき
掲載できない旨をポートフォリオに明記し、面接で口頭で説明します。隠すより、理由を添えて伝えるほうが誠実に受け取られます。
パスワードをかけて選考時だけ見せる、スクリーンショットを使わず仕様だけ説明する、といった方法もあります。
よくある質問
- 社名を伏せれば載せてよいですか
- 伏せれば問題ないとは限りません。作品から特定できる場合もあるため、まず勤務先の判断を仰いでください。
- フリーランスの案件はどうですか
- 契約書に公開の可否が書かれていることがあります。書かれていなければ、クライアントに確認するのが安全です。
この記事について
- 作成・確認
- 仕事比較ガイド編集部（yoin studio）
- もとにした情報
- 官公庁など公的機関が公表している資料と、各転職サービスの公式サイトで確認できた内容。数値や制度に触れる場合は、確認できた範囲を明示し、断定的な表現を避けています。
- 編集の方針
- 出所を確認できない数値は掲載していません。口コミは引用元と参照日を明示しています。詳しくは編集方針をご覧ください。
- 最終更新日
- 2026年10月21日
内容に誤りを見つけられた場合は、お問い合わせよりご連絡ください。確認のうえ速やかに訂正します。