夜勤をやめたい理由は人それぞれです。体力、家庭、睡眠の質。どれが主な理由かによって、選ぶべき職場は変わります。ここでは夜勤なしで働ける選択肢を並べ、収入への影響と確認すべき点をまとめます。
まず収入の変化を計算する
夜勤手当は介護職の収入に占める割合が大きく、これが抜けると月収は目に見えて下がります。1回あたりの手当額に月の回数を掛けた金額が、そのまま減少分の目安になります。
例えば夜勤手当が1回6,000円で月5回なら、月3万円、年間で36万円です。賞与が基本給連動であれば賞与への影響はありませんが、手取りベースでは大きな差になります。
この金額を先に把握しておくと、転職先の提示額を冷静に判断できます。「思ったより下がった」と感じるのは、たいてい計算せずに動いたときです。
同じ法人で日勤の部署に移れるか
転職の前に検討したいのが、現在の法人で日勤中心の部署に移る選択肢です。同じ法人がデイサービスやショートステイ、居宅介護支援事業所を運営している場合、異動で解決することがあります。
育児や介護を理由とする場合は、育児・介護休業法にもとづく所定外労働の制限などを請求できる場合があります。条件は職場の規定とあわせて確認が必要です。
法人内の異動であれば、給与体系や退職金の勤続年数を維持したまま働き方を変えられます。まず上司に相談してみる価値があります。
デイサービス・デイケア
通所介護（デイサービス）や通所リハビリ（デイケア）は、日勤のみで夜勤がありません。日曜が休みの事業所も多く、生活リズムを整えやすい職場です。
業務は送迎、入浴介助、食事介助、レクリエーションが中心です。入浴介助の件数が多い事業所では、身体的な負担は決して軽くありません。
送迎で運転が必要な事業所が大半です。運転に不安がある場合は、送迎の担当が分かれているかを確認してください。
訪問介護・居宅介護支援
訪問介護は、利用者の自宅を訪問して介護を提供します。日中のみの勤務が中心で、1対1で向き合えるのが特徴です。
ただし、その場に相談できる同僚がいないため、判断を一人で下す場面が増えます。移動時間も業務のうちで、担当エリアの広さによって効率が変わります。
介護支援専門員（ケアマネジャー）の資格があれば、居宅介護支援事業所という選択肢もあります。相談援助が中心となり、身体介護の負担は大きく減ります。
日勤専従・その他の選択肢
入所系の施設でも、日勤専従の求人があります。夜勤専従の職員がいる施設では、日勤のみの募集が出やすくなります。
ショートステイやサービス付き高齢者向け住宅でも、日勤のみの求人が見つかることがあります。ただし施設によっては夜勤を含む場合もあるため、募集要項の確認が必要です。
有料老人ホームの生活相談員や、施設のケアマネジャーも、日勤中心の職種です。資格要件があるため、キャリアの方向として考える選択肢になります。
選ぶときの確認項目
- シフトの種類と、早番・遅番それぞれの始業・終業時間
- 夜勤手当が抜けた場合の年収を、提示額から自分で計算する
- 賞与の実績（何か月分か）と退職金制度の有無
- 入浴介助や送迎の件数（身体的な負担に直結する）
- 運転が必要か、必要ならどのくらいの距離か
- 日勤のみの職員が実際に何名在籍しているか
よくある質問
- 夜勤をやめるとどのくらい収入が下がりますか。
- 夜勤手当の単価に月の回数を掛けた金額が目安です。1回6,000円で月5回なら年間約36万円になります。給与明細で計算してください。
- 夜勤なしでも介護の仕事は続けられますか。
- 続けられます。デイサービス、訪問介護、日勤専従、居宅介護支援など複数の選択肢があります。
- 「夜勤なし」なら生活リズムは崩れませんか。
- 早番が7時開始、遅番が21時終了という事業所もあります。シフトの時間帯まで確認してください。
参照した資料
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- 仕事比較ガイド編集部（yoin studio）
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- 最終更新日
- 2026年6月27日
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